2027年1月から年会費を改定
2025年10月14日
2027年1月から年会費が値上げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 25,300円 | 26,400円 | ||
| 平日会員 | 12,100円 | 13,200円 |
2026年1月から年会費を改定
2025年10月14日
2026年1月から年会費が値上げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 24,200円 | 25,300円 | ||
| 平日会員 | 11,000円 | 12,100円 |
ＰＧＭグループゴルフ場が2013年度名義変更料減額プランおよび預託金充当制度を発表
2013年01月01日
ＰＧＭグループゴルフ場が2013年度名義変更料減額プランおよび預託金充当制度を発表
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料（後） | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 262,500円 | 157,500円 | ||
| 平日会員 | 131,250円 | 105,000円 |
2012年2月1日から名義変更減額プランを実施
2012年02月01日
詳細は「名義変更料減額プラン」をご覧下さい| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料（後） | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 262,500円 | 210,000円 | ||
| 平日会員 | 131,250円 | 105,000円 |
株式会社平和によるＰＧＭホールディングス株式会社のＴＯＢが成立し子会社化へ
2011年11月29日
ＰＧＭホールディングス（株）によると、（株）平和が2011年10月27日より実施した普通株式等の公開買付けが2011年11月28日を以って終了しました。普通株式の応募には952,681株の応募があり、これにより（株）平和がＰＧＭホールディングス（株）の議決権所有割合を80.49％とし筆頭株主となりました。
2011年12月5日付けで、ＰＧＭホールディングス（株）が（株）平和の連結子会社となる予定です。
2011年2月1日から2011年12月31日まで名義変更入会プラン実施
2011年01月18日
2011年2月1日から2011年12月31日までPGM創業10周年を記念して名義変更入会プラン実施します。
預託金の充当額は正会員21万円 平日会員10.5万。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料（後） | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 262,500円 | 210,000円 | ||
| 平日会員 | 131,250円 | 105,000円 |
詳細は「名義変更料減額プランをご覧下さい
2010年7月1日から期間限定でキャンペーンを実施
2010年06月18日
2010年7月1日から2010年12月31日まで名義変更入会キャンペーンを実施します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料(前) | 名義変更料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正日会員 | 262,500円 | 210,000円 |
2008年1月7日から名義書換を再開
2008年03月27日
2008年1月7日から名義書換を再開します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料 | 年会費 | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 262,500円 | 18,900円 | ||
| 平日会員 | 131,250円 | 8,400円 |
2007年5月19日にローレル開発株式会社の債権者集会が開催
2007年06月14日
ゴルフ特信によると、ローレルバレイカントリークラブを経営するローレル開発株式会社の債権者集会が2007年5月19日に開かれ、スポンサー支援型の民事再生計画案を賛成多数で可決。東京地裁から同日認可決定を受けた。
ローレルバレイカントリークラブを経営し、昨年7月に民事再生手続きに入ったローレル開発の債権者集会（書面投票と併用）が2007年5月9日に開かれ、賛成多数で再生計画案を可決、東京地裁から即日認可決定を受けた。
決議結果は出席債権者数1073名の内、94.13%に当たる1010名の賛成、議決権総額では69.93%の賛成で再生法の可決要件を満たした。
ゴルフ場事業はPG（PGGIH）グループの連結会社のPGPAH3株式会社が譲り受けることになっている。
ローレル開発株式会社は、その後清算となる。
会員に関する再生条件は、
一般債権者と退会会員の債権（預託金）は99.9%をカットし、残り0.1%を再生計画認可決定確定の日から5ヵ月以内に一括して弁済。
継続会員はカット後の0.1%を新預託金（10年据置き）とし、PGPAH3株式会社が引き受ける。
2006年7月7日にローレル開発株式会社が民事再生法を申請
2006年07月07日
帝国データバンクによると、 ローレル開発株式会社は、2006年7月7日に東京地裁へ民事再生法を申請した。
申請代理人は西村國彦弁護士、監督委員には三村藤明弁護士が選任されている。
当社は、1984年4月にゴルフ場経営を目的に豊久興産株式会社の商号で設立され、同年にはローレルバレイカントリークラブを買収し、同ゴルフ場の経営を手がけてきた。
しかし、バブル崩壊による首都圏方面からの利用客の激減や客単価の下落などから業績はジリ貧となった。
経営再建を進めるなか、2001年8月に預託金の償還時期を10年間延長したものの、一部会員から提起された預託金償還訴訟で敗訴したほか、ゴルフ場の競売を申し立てられる事態が発生。クラブ会員のプレー権の確保や継続を図るため今回の措置となった。
負債は債権者約2200名に対し約140億円。