2027年1月から年会費を改定
2025年10月14日
2027年1月から年会費が値上げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 29,700円 | 30,800円 | ||
| 平日会員 | 17,050円 | 17,600円 |
2025年10月14日
2027年1月から年会費が値上げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 29,700円 | 30,800円 | ||
| 平日会員 | 17,050円 | 17,600円 |
2025年10月14日
2026年1月から年会費が値上げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 28,600円 | 29,700円 | ||
| 平日会員 | 16,500円 | 17,050円 |
2013年01月01日
2013年1月1日から2013年度名義変更料減額プランおよび預託金充当の制度を発表
詳細は「預託金充当制度」をご覧下さい
2013年1月1日から名義変更料が値下げとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料(前) | 名義変更料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 420,000円 | 105,000円 | ||
| 平日会員 | 210,000円 | 105,000円 |
2012年02月01日
2012年2月1日から2012年名義変更減額プランを実施します。
預託金の充当額は正会員21万円、平日会員10.5万円。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料 | |
|---|---|---|---|
| 正会員 | 420,000円 | ||
| 平日会員 | 210,000円 |
詳細は「名義変更料減額プランをご覧下さい
2011年11月29日
PGMホールディングス(株)によると、(株)平和が2011年10月27日より実施した普通株式等の公開買付けが2011年11月28日を以って終了しました。普通株式の応募には952,681株の応募があり、これにより(株)平和がPGMホールディングス(株)の議決権所有割合を80.49%とし筆頭株主となりました。
2011年12月5日付けで、PGMホールディングス(株)が(株)平和の連結子会社となる予定です。
2011年01月18日
2011年2月1日から2011年12月31日までPGM創業10周年を記念して名義変更入会プラン実施します。
預託金の充当額は正会員21万円、平日会員10.5万円。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料 | |
|---|---|---|---|
| 正会員 | 420,000円 | ||
| 平日会員 | 210,000円 |
詳細は「預託金充当プラン」と「名義変更料減額プランをご覧下さい
2010年06月18日
2010年7月1日から2010年12月31日まで名義変更入会キャンペーンを実施します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料(前) | 名義変更料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正日会員 | 420,000円 | 210,000円 | ||
| 平日会員 | 210,000円 | 105,000円 |
2008年09月09日
リニューアルオープン名義書換料割引キャンペーンの期間が2008年09月30日から2008年12月30日まで延長となりました。
2008年07月01日
2008年7月1日付けで旧会社名のPGPAH4株式会社から新会社名のPGMプロパティーズ1株式会社に社名を変更します。
2010年06月14日
2008年4月1日から2008年9月30日までリニューアルオープン名義書換料割引キャンペーンを実施します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料(前) | 名義変更料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正日会員 | 525,000円 | 420,000円 | ||
| 平日会員 | 262,500円 | 210,000円 | ||
| 無記名法人会員 | 787,500円 | 630,000円 |
※一般の名義書換料が20%割引となります。
注)P-CAP・生前贈与・相続・同一法人内は対象外
2007年12月27日
2008年1月7日から名義書換を再開します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料 | 年会費 | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 525,000円 | 21,000円 | ||
| 平日会員 | 262,500円 | 12,600円 | ||
| 正会員 ※1 | 262,500円 | 21,000円 | ||
| 平日会員 ※1 | 131,250円 | 12,600円 |
※1 P-CAP制度を利用
2007年01月12日
新日企業綜合開発株式会社は、2007年1月12日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全命令を受けた。
当社は、1959年9月に設立。その後休眠に入ったが、1972年9月にゴルフ場経営を目的に事業を再開、現在は「中央道晴ヶ峰カントリー倶楽部」を運営、高原のリゾートゴルフ場として相応の知名度を有し、1990年3月期には年収入高約20億2000万円をあげていた。
しかし、景気低迷の長期化で法人および一般客のゴルフ場利用が減少し、2006年同期の年収入高は約3億6000万円にまで減少、預託金の返還にも応じられないなど資金繰りは多忙化していた。負債は約180億円。