- ＰＧＭグループゴルフ場が2013年度名義変更料減額プランおよび預託金充当制度を発表
- 2012年2月1日から預託金充当の制度化へ
- 株式会社平和によるＰＧＭホールディングス株式会社のＴＯＢが成立し子会社化へ
- 2011年2月1日から名義変更入会プラン実施
- 2010年7月1日から期間限定で平日会員のキャンペーンを実施
- 2010年7月1日から利用登録者が登録可能に
- 2010年1月1日から平日会員の名義書換料を改定
- 2009年12月31日までファミリー入会名義書換料割引期間を延長
- 2009年1月から年会費を改定
- 2008年1月1日からファミリー入会名義書換料割引を実施
- 2008年12月31日まで平日会員の名義書換料減額期間を延長
- 2006年1月1日から平日会員の名義書換料を減額
- 2005年5月25日から名義書換を再開
- 2005年3月23日に更生手続き終結決定を受ける
- 2004年2月1日から名義書換を再開
- 2003年10月20日から名義書換を再開
- 日本ゴルフ振興株式会社が再生案提出を再び延期
- 2003年10月1日から名義書換を停止
- 2003年8月1日から名義書換を再開
- 日本ゴルフ振興の支援にローンスターが名乗りを上げる
- 2003年2月18日に経営会社他が民事再生法を申請
2012年2月1日から預託金充当の制度化へ
2012年02月01日
2012年2月1日から預託金充当の制度化が実施されます。
詳細は「預託金充当制度」をご覧下さい
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料 | 預託金充当金額 | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 210,000円 | 200,000円 | ||
| 平日会員 | 157,500円 | 100,000円 |
株式会社平和によるＰＧＭホールディングス株式会社のＴＯＢが成立し子会社化へ
2011年11月29日
ＰＧＭホールディングス（株）によると、（株）平和が2011年10月27日より実施した普通株式等の公開買付けが2011年11月28日を以って終了しました。普通株式の応募には952,681株の応募があり、これにより（株）平和がＰＧＭホールディングス（株）の議決権所有割合を80.49％とし筆頭株主となりました。
2011年12月5日付けで、ＰＧＭホールディングス（株）が（株）平和の連結子会社となる予定です。
2011年2月1日から2011年12月31日まで名義変更入会プラン実施
2011年01月18日
2011年2月1日から2011年12月31日までPGM創業10周年を記念して名義変更入会プラン実施します。預託金の充当額は10万円。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義変更料(前) | 名義変更料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 378,000円 | 378,000円 | ||
| 平日会員 | 378,000円 | 157,500円 |
詳細は「預託金充当プラン」と「名義変更料減額プランをご覧下さい
2010年7月1日から期間限定で平日会員のキャンペーンを実施
2010年06月18日
2010年7月1日から2010年12月31日まで期間限定で平日会員のキャンペーンを実施します。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料（後） | |
|---|---|---|---|---|
| 平日会員 | 378,000円 | 157,500円 |
単独平日会員、共通平日会員ともに上記の名変料となります。
2010年7月1日から利用登録者が登録可能に
2010年06月28日
共通会員1名に対し1名（ゲスト）の利用登録者の登録が可能になります。
利用登録者の特典として、中央都留カントリー倶楽部利用の際に会員と同額でプレー可能となります。但し、競技等へは参加できません、また、ハンディキャップの取得もできません。
2010年1月1日から平日会員の名義書換料を改定
2010年01月01日
2010年1月1日から平日会員の名義書換料を改定
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 平日会員 | 189,000円 | 378,000円 |
単独平日会員、共通平日会員ともに上記の名変料となります。
2009年12月31日までファミリー入会名義書換料割引期間を延長
2008年12月25日
2008年1月1日から2009年12月31日まで期間が延長
2009年1月から年会費を改定
2008年12月24日
2009年1月から年会費が値上げされます。
| 会員区分 | 会員種別 | 年会費(前) | 年会費(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員共通 | 37,800円 | 50,400円 | ||
| 正会員単独 | 25,200円 | 37,800円 |
平日会員の年会費は変更なし。
2008年1月1日からファミリー入会名義書換料割引を実施
2008年01月04日
2008年1月1日から2008年12月31日まで、既存の会員のご家族（2親等以内傍系を含む）が東名厚木カントリークラブへ入会する場合の、名義変更料が20%割引となります。
なお、今回対象となるのは、正会員（共通も含む）のみとなります。
| 会員区分 | 会員種別 | 名義書換料（前） | 名義書換料(後) | |
|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 378,000円 | 302,400円 |
単独平日会員、共通平日会員ともに上記の名変料となります。
2008年12月31日まで平日会員の名義書換料減額期間を延長
2007年12月28日
2008年12月31日まで平日会員の名義書換料減額期間を１年間延長
2006年1月1日から平日会員の名義書換料を減額
2006年01月01日
2006年1月1日から2007年12月31日まで平日会員の名義書換料を減額
2005年5月25日から名義書換を再開
2005年03月23日
2005年5月25日から名義書換を再開
2005年3月23日に更生手続き終結決定を受ける
2005年03月23日
2005年3月23日付けで大阪地裁より更正手続終結決定を受ける
2004年2月1日から名義書換を再開
2004年02月01日
2004年2月1日から2004年5月31日まで名義書換を再開
各ゴルフ場の名義書換料は以下の通りです。
東名厚木カントリークラブ 正会員：20万円 平日会員（土無）：20万円
東名厚木共通会員権 正会員：20万円 平日会員（土無）：20万円
霞ヶ浦カントリークラブ 正会員：100万円
中央都留カントリークラブ 正会員：15万円 平日会員（土無）：15万円
常磐カントリークラブ 正会員：15万円 平日会員（土付）：15万円
2003年10月20日から名義書換を再開
2003年10月20日
2003年10月20日から2003年12月30日まで名義書換を再開
日本ゴルフ振興グループでは先日、民事再生計画案の提出期限を2004年1月30日迄伸長する許可を裁判所から得たことにより、一旦停止していた同グループゴルフ場の名義書換・退会撤回を期間限定で再開することになりました。
各ゴルフ場の名義書換料は以下の通りです。
東名厚木カントリークラブ 正会員：15万円 平日会員（土無）：15万円
東名厚木共通会員権 正会員：15万円 平日会員（土無）：15万円
霞ヶ浦カントリークラブ 正会員：100万円
中央都留カントリークラブ 正会員：10万円 平日会員（土無）：10万円
常磐カントリークラブ 正会員：10万円 平日会員（土付）：10万円
日本ゴルフ振興株式会社が再生案提出を再び延期
2003年10月08日
日本ゴルフ振興株式会社が再生案提出を再び延期
2003年10月1日から名義書換を停止
2003年10月01日
2003年10月1日から名義書換を停止
2003年8月1日から名義書換を再開
2003年08月01日
2003年8月1日から2003年9月30日まで名義書換を再開
日本ゴルフ振興グループは、民事再生法申請時より名義書換を停止していましたが、この度再生計画案提出までの一定期間、届出債権が認められた会員権について名義書換を再開します。
各ゴルフ場の名義書換料は以下の通りです。
東名厚木カントリークラブ 正会員：10万円 平日会員（土無）：10万円
東名厚木共通会員権 正会員：10万円 平日会員（土無）：10万円
霞ヶ浦カントリークラブ 正会員：100万円
中央都留カントリークラブ 正会員：10万円 平日会員（土無）：10万円
常磐カントリークラブ 正会員：10万円 平日会員（土付）：10万円
日本ゴルフ振興の支援にローンスターが名乗りを上げる
2003年08月01日
民事再生手続き中の日本ゴルフ振興は大阪地裁などに対して再生計画案の提出期限延長を申請し、許可を受けた。支援企業の選定の詳細が固まっていないためで、期限は当初の8月8日から2ヶ月延長した10月8日となった。同社への支援先として米投資会社のローンスターが名乗りを上げた。
ローンスターは、日本ゴルフ振興の国内ゴルフ場に対して支援を申し入れた。
（日経新聞より）
2003年2月18日に経営会社他が民事再生法を申請
2003年02月18日
ゴルフ場経営最大手の１社、日本ゴルフ振興株式会社は、2月18日に大阪地裁へ民事再生手続き開始を申請、同日保全命令を受けた。
申請代理人は宮崎誠弁護士ほか。監督委員には木内道祥弁護士が選任されている。
同社は、「法隆寺カントリー倶楽部」（奈良県）の経営を目的に、1963年（昭和38年）8月に法隆寺ゴルフ株式会社として設立、1966年8月に現商号となった。「法隆寺カントリー倶楽部」を開設後、1967年10月「広島国際ゴルフ倶楽部」、1968年7月「岡山国際ゴルフ倶楽部」、同年10月「松山国際ゴルフ倶楽部」、1969年4月「北九州カントリー倶楽部」と相次いでゴルフ場を開設、国内28コース（関係会社経営の5ヵ所を含む）、海外4コース（中国、タイ、ブラジルなど）を有する、業界最大手のゴルフ場経営会社に成長していた。また、1991年4月には関係会社の株式会社レオマが中・四国地区最大規模のレジャー施設「レオマワールド」を開設するなど、ゴルフ場を中核とする企業グループを形成、1994年12月期には年収入高約245億6100万円を計上していた。
その後は、景気低迷の影響から1998年12月期の年収入高は約211億8800万円にとどまり、損益面では関係会社の清算に伴い多額の特別損失を計上し、債務超過に転落していた。また、2000年8月には不採算となっていた「レオマワールド」を休園、運営会社の株式会社レオマに対する貸付金は約600億円に膨らむなど不振のグループ企業への資金流出などで借入金は約1400億円に達していた。
この間、「レオマワールド」の譲渡交渉や、遊休不動産の売却などを進めていたが、2001年12月期の年収入高は約197億3200万円とさらにダウン。その後も「レオマワールド」売却が進まず、貸付金の償却や収益の低下に加え、金融債務の返済負担が重荷となり、抜本的な対策を検討した結果、今回の措置となった。
また、関係会社の日本ゴルフ振興（沖縄）株式会社、株式会社宮崎国際ゴルフ倶楽部、千登世商事株式会社（資本金5940万円、同所、同代表、従業員250人）の3社も同日同地裁へ民事再生法を申請した。
負債は日本ゴルフ振興株式会社が約3322億円、日本ゴルフ振興（沖縄）株式会社が約190億円、株式会社宮崎国際ゴルフ倶楽部が約61億8000万円、千登世商事株式会社が約27億8000万円で4社合計では約3601億6000万円。
なお、株式会社エスティティコーポレーション（負債3131億円、東京都1、2月民事再生法）を抜いて今年最大の倒産となった。
（帝国データバンクより）